医療従事者向け講習会・試験 3学会合同呼吸療法認定士

認定講習会及び認定試験等の施行に関する業務は「3学会合同呼吸療法認定士認定委員会」の委託により、公益財団法人医療機器センターが実施しております。

「3学会合同呼吸療法認定士」認定制度

• 認定制度の趣旨
• 認定委員会委員一覧
• 3学会合同呼吸療法認定士の資格

認定士に関する情報

• 認定試験実施状況
  
• 医療資格別合格者数推移
  
• 医療資格別合格者内訳
  
• 都道府県・医療資格別認定者数
  
• 3学会合同呼吸療法認定士の活動状況に関するアンケート調査結果(2012)
  

「認定更新用の講習会」主催者のための情報

認定委員会が審査して適当と認める『認定更新用の講習会』に関する情報

認定制度の趣旨

3学会合同呼吸療法認定士認定委員会
一般社団法人 日本胸部外科学会
一般社団法人 日本呼吸器学会
公益社団法人 日本麻酔科学会

　近年、患者の高齢化が進むと共に、めざましい医学の進歩は高度医療の適応をますます広げており、その結果として重症患者管理の必要性と頻度もとみに増加してきています。
　このため、重症患者管理の大きな柱のひとつである呼吸療法の重要性もまた、ひとしく認識されています。
　すなわち、吸入療法、酸素療法、呼吸理学療法及び人工呼吸などの呼吸療法は、今や日常の重要な治療手段のひとつとして広く普及が望まれています。
　このような背景があるにもかかわらず、各医療施設の共通の悩みとして、これら呼吸療法の実際に精通した医療要員の不足があげられ、このことが呼吸療法普及の大きな障害となっています。
　3学会合同呼吸療法認定士認定委員会が創設した「3学会合同呼吸療法認定士」認定制度は、臨床工学技士、看護師、准看護師、理学療法士、作業療法士の中で、それぞれの職種において呼吸療法を習熟し、呼吸管理を行う医療チームの構成要員を養成し、かつそのレベルの向上を図ることなどを目的としています。
　呼吸療法という範囲の広い診療領域を学んでいただく上で、2日間の講習会が十分であるとは考えていません。しかし、毎日忙しい業務についておられる方々に長期間の講習会や実習を義務づけることは困難であることに加えて、呼吸療法は一生の勉強であり、むしろ認定士になることで呼吸療法に関心をもち、理解し引き続き長く勉強していただくことが大事だと考えています。
　呼吸療法チームにおける一員としてその能力を発揮するためには、呼吸療法の目的、理論、治療の実際などについて高度な専門知識が必要であります。

　認定後は5年毎に認定の更新を行うことになっています。また、認定を更新するための最低限の条件（学会・講習会等の出席、論文発表など）も付与されており、生涯教育の促進を図るものです。

　「3学会合同呼吸療法認定士」認定制度の創設が呼吸療法の普及と向上に貢献し、多くの患者の方々がその恩恵を受けられることを、当委員会は切に願うものであります。

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3学会合同呼吸療法認定士認定委員会 委員一覧

委員長
中島　　淳
事務局長
山田　芳嗣
委　員 　一般社団法人　日本胸部外科学会
安樂　真樹	臼田　実男	門倉　光隆
中島　　淳
委　員 　一般社団法人　日本呼吸器学会
桂　　秀樹	桑平　一郎	權　　寧博
和田　裕雄
委　員 　公益社団法人　日本麻酔科学会
内田　寛治	川前　金幸	中澤　弘一
山田　芳嗣
特別顧問
大村　昭人	小泉　　潔	安本　和正
歴代認定委員長
1995年～2005年	沼田　克雄
2006年～2009年	荒井他嘉司
2010年～2014年	赤柴　恒人
2015年～2021年	中澤　弘一
2021年～	中島　　淳

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3学会合同呼吸療法認定士の資格

　「3学会合同呼吸療法認定士」の資格は、3学会（一般社団法人 日本胸部外科学会、一般社団法人 日本呼吸器学会、公益社団法人 日本麻酔科学会）から選出された委員により構成されている「3学会合同呼吸療法認定士認定委員会」が受講資格を有すると判定した者のうち、同委員会が実施する認定講習会の課程を履修したのち、同委員会が施行する認定試験において一定の合格基準に達した者に与えられるものです。
　与えられた資格は認定更新制度により、呼吸療法のさらなるレベルアップと生涯学習の促進を図るために5年毎に更新を行うことになっています。

　※業務の範囲
　業務の中心は、呼吸療法の実施およびその遂行に用いる機器の管理などです。
　ただし、3学会合同呼吸療法認定士（以後、呼吸療法認定士と略）の称号は、あくまでも学会の認定にとどまるものであって、国家の認める資格で為し得る業務の拡大や業務独占・名称独占などにかかわるものではありません。すなわち、その業務は、それぞれ個人の所有する国家資格により規定されている業務の範囲を、呼吸療法認定士の名によって逸脱するものではありません。
　しかしながら、呼吸療法認定士に要求される業務内容は医療の進歩に従い、時代とともに変わって行くと思われるため、呼吸療法認定士がそれぞれ個人の国家資格で為し得る医療行為の範囲もまた、医療の進歩に応じて検討が続けられてゆくべきものであると考えます。

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3学会合同呼吸療法認定士認定講習会　受講資格

• 次の１、２ともに満たすこと
1. 次のいずれかの免許および実務経験年数を有する者。

a. 臨床工学技士	2年以上
b. 看護師	2年以上
c. 准看護師	3年以上
d. 理学療法士	2年以上
e. 作業療法士	2年以上



2. 申請書類提出日から過去5年以内に、認定委員会が認める学会や講習会などに出席し、12.5点以上を取得している者。
《注意事項》

• 実務経験年数は、当該資格を取得した日(免許登録日)から申請書類提出日までを数えた年数とします。
• 実務経験年数としての勤務は常勤とし、アルバイト等の期間は認められません。
• 罰金以上の刑に処せられた者、業務に関して犯罪又は不正行為があった者、心身の障害により業務を適正に行うことができない者として厚生労働省が定める者、麻薬、大麻もしくはあへんの中毒者は受講できません。

3学会合同呼吸療法認定士認定試験　受験資格

• 次の１または２を満たすこと
1. 認定講習会を受講した者
2. 認定講習会受講免除者
   「認定講習会」を受講した年度を含めて3年間は受験資格が与えられます。

3学会合同呼吸療法認定士の活動状況に関するアンケート調査結果（概要）〔2012年実施〕

• 内容・目的
  3学会（一般社団法人 日本胸部外科学会、一般社団法人 日本呼吸器学会、公益財団法人日本麻酔科学会）合同呼吸療法認定士の活動状況に関するアンケート調査（匿名調査）
  本アンケート調査は、3学会合同呼吸療法認定士が医療現場でどのような役割を担っているかを調査するとともに、3学会合同呼吸療法認定士認定制度をより良いものとするための実態調査を目的として実施いたしました。
• アンケート対象と方法
  2012年7月現在の3学会合同呼吸療法認定士全員に対し、質問票と返送用封筒を送付し回答を依頼しました。質問票は2012年8月20日に発送し、同10月1日を締切日と設定し、締切りまでの回答を集計しました。
• 回答状況

送付数	24,586名
住所不明等による返送	1,395件
回答数	9,964件（40.5％）
ウェブによる回答	4,584件（46.0％）
質問票郵送による回答	5,380件（54.0％）

• 質問内容
  以下5領域について質問を設定しました。調査結果はPDFをご参照ください。

　A．個人に関する情報について

　B．現在の勤務状況について

　C．医療現場における呼吸療法認定士としての活動について

　D．3学会合同呼吸療法認定士制度、同制度の更新制度について

　E．その他

─認定士に関する情報─

◆認定試験実施状況

◆医療資格別合格者数推移

　◆医療資格別合格者内訳

※医療資格別合格率(％)推移はPDFをご参照ください。

◆都道府県・医療資格別認定者数（現在認定士）

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認定更新制度

　3学会合同呼吸療法認定士認定委員会が交付する3学会合同呼吸療法認定士認定証の有効期間は5年間です。即ち、この認定制度は呼吸療法のさらなるレベルアップと生涯学習の促進を図るため、5年毎に認定の更新を必要とします。

　　 　　　※変更届（様式1）

　　 　　　※認定証明書発行申請書（様式2）

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